| 商品分類 |
追加型株式投資信託／バランス型 |
| 信託設定日 |
2001年11月5日 |
| 信託期間 |
無期限 |
| 信託報酬 |
信託財産の純資産総額に対して年率0.9975％（税抜0.95％） |
| 信託財産留保額 |
売却申込日の翌営業日の基準価額×0.1％ |
収益分配
（決算日） |
原則として毎月15日
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休業日の場合は翌営業日とします。 |
毎決算日に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。
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分配対象額が少額の場合は分配を行わない場合があります。 |
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| 販売手数料 |
1.575％
（消費税含む） |
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特長
日本を除くG7構成国（アメリカ、イタリア、ドイツ、フランス、イギリス、カナダの6ヶ国）が発行する国債、政府機関債を中心に投資し、長期的に安定した収益の確保と信託財産の成長を目指します。主に「海外国債マザーファンド」を通じて投資します。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
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購入・売却にかかる費用など |
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当ファンドは、主に公社債を実質的な投資対象としますので、金利が上昇した場合や、組入れられた公社債の発行体の財務状況が悪化したり格付が引き下げられた場合などには、一般的に組入れられた公社債の価格が下落するため、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
このほか、当ファンドが売買しようとする有価証券等の取引量が少ない場合、希望する売買が希望する価格でできない可能性があり、その結果、基準価額が下落し、損失を被る場合があります。
また、実質的に外貨建資産に投資するため、当該通貨に対して円高となった場合には、当該外貨建資産の円換算価格が下落することにより、基準価額が下落して損失を被ることがあります。
したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
主な基準価額の変動要因には、以下があります。
- 金利変動リスク
- 信用リスク
- 株価変動リスク
- 流動性リスク
- 為替変動リスク
- カントリーリスク
- 他のベビーファンドの影響
など
詳しくは、目論見書（投資信託説明書）本文の「ファンドのリスク」に関する項目をご覧ください。
| 設定・運用（委託会社） |
新光投信株式会社 |
| 投資顧問会社 |
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| 受託会社 |
住友信託銀行株式会社
（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社） |
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当社がホームページ上で提供する資料は、情報の提供のみを目的としており、投資または特定の商品を勧誘するものではありません。銘柄の選定など、投資にかかる最終決定は、お客さまご自身の判断で行っていただきますようお願いいたします。
投資信託を購入される場合は、事前に、最新の目論見書（投資信託説明書）の内容についてご確認いただく必要がございます。当社では、当社でご用意した方法により、目論見書をご覧いただいたことをご確認させていただき、ご注文をお受けしております。
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よくあるご質問
目論見書（2008年7月） [1,014KB]
投資信託の
基準価額・運用実績・チャート
